自家用車が一般家庭に少ない時代は、町内に1軒は日用品をおく雑貨店があり、酒・タバコ・菓子・草履・ゲタまでありました。そして近くの街まで行けば八百屋、魚屋、肉屋、薬屋もあり、日々の暮らしは少々価格が高くても便利に暮らしていました。
現在は、近くにコンビニエンスストアがあり、少し車で走ればスーパーマーケットで生鮮食品や日用品といった消費財から、衣料品・家電などの耐久消費財まで手頃な価格で売っています。
そして、1999年より、薬事法の改正によってビタミン剤・ドリンク剤・消毒薬などの一部が医薬部外品に指定され、コンビニエンスストアやスーパーマーケット、駅売店などでも販売できるようになりました。
ところが最近では、ドラッグストア (薬局を併設し、医薬品を中心に健康・美容に関する商品や日用品を置く小売業) が、生鮮食品や日用品を置き、安く私たちの手に入るのです。
今や、ドラッグストアは全国の店舗数が約2万店あり、毎年400〜500店のペースで増え続けているといいます。食品スーパーやコンビニエンスストアから着実に客を奪い、小売業の勝ち組となりつつあるといいます。
ドラッグストア業界内の出店争いは年々厳しさを増し、愛知、岐阜、福井、石川の4県は業界内で「関ヶ原」といわれる全国一の激戦区で、愛知県地盤のスギHD、岐阜県発祥のバローHD、九州のコスモス薬品などがあります。
スーパーマーケットやコンビニエンスストアは、「武器(医薬品)を持つドラッグストアと素手で戦うようなもの」という人もいます。
ただ、弁当や牛乳、豆腐など生鮮品を扱うにドラッグストアは、廃棄・ロスのコントロールは不得意で、生鮮品の発注や在庫管理ができるかどうか。食品拡充により粗利率が悪化するリスクもあって、各社・各店舗の力量が試される時代では・・・・。

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