大日本教育会・帝国教育会の群像

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　佐野　安　（さの　やすし？）
　（写真なし）

　大日本教育会・帝国教育会東京府会員。『東京教育協会雑誌』によると、明治14(1881)年10月・12月に開かれた討論会において積極的に発言しており、少なくともこの頃からすでに東京教育協会の会員であったと思われる。明治16(1883)年9月、大日本教育会結成とともに、幹事に選出され、主に会計を担当した。明治22(1889)年12月まで、商議委員・議員・常置委員といった役員を歴任し、初期の大日本教育会の運営を支えた。明治23(1890)年以降は長く会の運営に関わらなかったが、残存する明治年間の会員名簿に常にその名を確認できることと、退会の形跡が確認できないことから、会員であり続けたものと思われる。明治41(1908)年12月、帝国教育会創立満二十五年記念会の際に、大束・丹所・生駒らとともに大日本教育会結成の功について功績記念品を贈呈された。翌明治42(1909)年3月、基金募集主任を引き受け、再び教育会運営に係わることとなる。同年4月には専務主事（明治43(1910)年7月に辞任して主事に就任）、7月には評議員に就任し、大正元(1912)年8月に没するまで務めた。この間、通俗講談会開設や教育図書館に関する事務・調査を担当している。
　？年生〜大正元(1912)年没。学習院教師・華族女学校教員。群馬県士族。明治8年6月、東京師範学校小学師範学科を卒業。同期卒業生には生駒恭人がいた。明治10(1877)年1月、生駒らとともに学習院教師となって、最初期の学習院の教育を担った。なお、東京茗渓会結成にあたって、生駒らとともに同会主事となっている。
　明治17(1884)年4月、宮内省への学習院移管の際、昭憲皇太后の思召しにより華族女子のための学校設置が計画された。これを受けて、明治18(1885)年9月、宮内省は華族女学校規則・華族女学校職制を達し、同年11月、華族女学校の開校式を行った。華族女学校の開校に際して、佐野は宮内庁御用掛と華族女学校幹事補兼教授補に着任し、下田歌子・工藤一記幹事の下で庶務管理および生徒教授などにあたった。開校当初の幹事補は佐野だけだったが、教授補には津田梅子がいた。明治19(1886)年2月、職制改正により、津田とともに華族女学校教授に昇進し、生徒の教授に専念することになった。当時の華族女学校教授には、佐野・津田および色川圀士・工藤一記・秋山四郎がいた。
　明治30(1897)年頃、細川潤次郎校長在任下の華族女学校では、生徒用机による学習上・健康上の影響が問題となった。そのため、委員を設けて改良のための研究調査を行うこととなり、佐野は医学博士・三宅秀と文部省衛生局長・三島通良らとともに生徒用机改良の委員となった。そして、学習の利便性と生徒各自の身体発育への適合性を追求した生徒用机の改良に関与している。また、明治39(1906)年4月、学習院と華族女学校の合併および学習院官制改正により、女学部に学生監が新設された。佐野は教授と学生監を兼ね、学生の教授とともにその紀律を糺す職務をも担当し、明治41年4月の退官まで勤め上げた。
　佐野は、最初期の学習院の教師となり、華族女学校の開校にあたって同校の教員となって、学習院女学部への再編直後まで教員を勤め上げ、晩年には帝国教育会の運営に関与した。免許（卒業証書）の関係から、おそらく初等小学科または高等小学科を担当していたと思われる。佐野は、最初期の学習院および華族女学校の初等教育を担い、とくに明治期の華族女子教育には無視できない存在であったと思われる。

＜参考文献＞
『東京教育協会雑誌』『大日本教育会雑誌』『帝国教育』
学習院編『開校五十年記念学習院史』学習院、1928年。
女子学習院編『女子学習院五十年史』女子学習院、1935年。
学習院百年史編纂委員会編『学習院百年史』第１編、学習院、1981年。

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　生駒　恭人　（いこま　やすひと？）
　（写真出典：『日本之小学教師』第8号）

　大日本教育会東京府・鹿児島県会員、帝国教育会三重県会員。大日本教育会の前身の一つである東京教育協会の機関誌『東京教育協会雑誌』第4号（明治15(1882)年1月刊行）に、論説「世人は普通教育の勢力を忘るヽに非る乎」を発表した。明治14年末に開かれた討議会および地方学務課員との交流懇親会でも、積極的に発言している。生駒は、明治15年前後には東京教育協会において活発な活動していた古参会員の一人であった。大日本教育会の結成に際して同会の幹事（編集担当）を務め、明治24(1891)年まで各役員を歴任した。明治26(1893)年12月付の名簿に名を見出せないため、明治26年中に一度退会したようである。ただ、翌明治27(1894)年度・28(1895)年度の名簿には、鹿児島県会員として再び名を確認できるようになり、再入会したと思われる。明治38(1905)年度の名簿には、三重県会員として名を確認できる。
　？年生〜明治39(1906)年没。学習院教師・文部省官僚・師範学校長。霽月と号す。兵庫県士族。明治8(1875)年7月、東京師範学校小学師範学科を卒業。従って、東京教育会の本社員だった大束や丹所らの先輩にあたる。なお、同時に卒業した者の中には、後に東京教育協会において共に活動した学習院教師の佐野安・唐橋信言・小倉庫二らがいた。明治10(1877)年1月、生駒は、学習院に教師として招かれた。学習院は、明治10年10月に開校式を開いたが、すでに同年6月より130名の生徒に対して仮授業を開始していた。生駒は、学習院創立期の教育を担い、明治15年8月まで学習院で教鞭を執った。このような時期に生駒を含む学習院教師を中心として結成されたのが、大日本教育会の前身のひとつ・東京教育協会であった。
　明治15年10月、生駒は東京師範学校の書記に着任し、しばらく東京師範学校の事務に携わった。明治18(1885)年には助教諭も務めた。また、同年3月〜6月の間、中学校師範学校教員免許規程第三条但書に基づき、教育学科免許状を授与されている。明治16(1883)年に同窓会組織である東京茗渓会が創立されると、明治23(1890)年まで同会の主事を務め、明治24(1891)年以降は委員を務めた。また、明治19(1886)年から、文部省大臣官房参事官室詰と学務局詰の属官（判任）となり（明治20年以降は参事官詰のみ）、文部省に勤めることとなった。明治24(1891)年には、教員検定課の属官となり、西村貞課長の下で教員検定の実務を担っている。
　その後、生駒は師範学校長としての人生を歩んでいった。明治25(1892)年4月、山梨県尋常師範学校長に着任。生駒の在任中の山梨師範では、「師範学校ノ学科及其程度」などの適用、小学校教員講習会の開催、祝日祭日の儀式の制定、生徒定員・学級数の改定、柔道会の組織などが行われた。明治29(1896)年6月、鹿児島県尋常師範学校長、明治30(1897)年に長崎県尋常師範学校長、明治36(1903)年に沖縄県師範学校長と転々とした後、明治37(1904)年3月、創立したばかりの三重県女子師範学校に校長として着任した。同校は生駒校長の下で、作法室・裁縫室の竣工、御真影の下賜、屋内体操場などの女子師範教育に必要な設備を備えた。明治39(1906)年1月、校長在任中に死去した。
　以上のような人生を送った生駒だが、彼はいくつかの教授法・学校管理法の著作を残している。すなわち、明治8年に『勧学必携』全２冊（山下厳麗との共編）、明治9年に『小学授業術大意』、明治17年に『学校管理法』（カリーなどを参照執筆）、明治22年に『普通教育提要』、明治23年に『学校管理法』（峰是三郎との共著）であった。著作活動は、学習院教師・東京師範学校職員・文部省官僚時代にそれぞれ行っていたようである。
　初期には実践家でもあった生駒は、どのような教育観を持っていたのか。最初の編著作である『勧学必携』を見てみよう。同著には生駒の手による序文が収められている。この序文によると、教育とは国の文明の基礎であり、「幼稚学校」において「良心ノ教育」と「知覚ノ教育」との２種類の形で行われるものとした。そして、勧学の趣旨として、「知覚ノ教育」（「学芸ニ拠テ知識ヲ開キ、鞭策ヲ以テ感覚ヲ起ス」）よりも「良心ノ教育」（「心意青々トシテ伸ビント欲シ、善良ニシテ撓マザラント欲ス」）を先に行うことを主張した。生駒は、「良心ノ教育」を先にすれば、「心意」を充分に伸張して「揚々堂々ノ気象」を生じ、「善良ノ性」益々膨張して「智慧ヲ制シ以テ天稟ヲ害スルコト」なく、ついに「大人」となり、「知覚ノ教育」を先にしては到達できない「真正ノ器」を生じるることができる、と考えた。生駒は、知識・技術伝達よりも先に善良な気質を伸ばすという順序を重視していた。このような教育観をもって学習院での教育実践に取り組んだと思われる。
　後年、山梨県尋常師範学校長在任中の生駒は、匿名で「世事周旋術に巧みなる」「澄まし家」「威張家」などと評されている。山梨の人々には、師範学校長というより世俗的政治家として見られ、あまりよい印象は持たれていなかったようである。ただ、生駒は、初期の学習院教育を支え、東京教育協会の活動に加わり、教育学関係の著作活動を行い、文部下僚として森文政期の教育行政の実務を担当し、教育実践・普及・改良を行った。とくに、大日本教育会の役員として初期の大日本教育会の運営に参与し、かつ東京茗渓会主事として高等師範学校卒業生の同窓会の運営に尽力した。師範学校長時代の低い同時代的評価をどう判断するかはさておき、生駒は初期の時点で教育関係者および高等師範学校卒業生の紐帯を構築し、維持する、という役割の一部を担ったと思われる。生駒もまた、教育社会の形成過程においてなくてはならない人物だったのではないか。

＜参考文献＞
『東京教育協会雑誌』『大日本教育会雑誌』『東京茗渓会雑誌』
『職員録』『改正官員録』
『自第一学年至第六学年東京師範学校沿革一覧』東京師範学校、1880年。
『学習院史開校五十年記念』1928年。
『三重県立鈴鹿高等女学校・三重県女子師範学校沿革略誌』
斬馬剣客『峡中名士月旦暗剣殺』第１巻、山梨文社、1894年、36〜37頁。

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　日下部　三之介　（くさかべ　さんのすけ）
　（写真出典：『教育報知』第90号、東京教育社、1887年10月）

　大日本教育会・帝国教育会東京府会員。『東京教育会雑誌』第9号（明治13(1880)年11月）に東京教育会の会員として紹介されたのが初出であった。明治16(1883)年9月、大日本教育会結成に際して幹事（編集担当）に選出された。以後、明治19(1886)年に理事、明治20(1887)年に商議委員、明治21(1888)年〜22(1889)年に議員、明治23(1890)年〜26(1893)年に主事・評議員というように、大日本教育会の初期から中期にかけて幹部を歴任した。日下部は、東京教育学会以来、常集会演説や討論会などで積極的に教育会活動に参加し、教育会への帰属意識や積極的参加をしばしば呼びかけ、役員として各地へ演説・視察に出かけ、熱心に教育会員の紐帯強化・維持に努めている。しかし、明治20年代半ばに教育費国庫補助運動に尽力して、明治26年12月の組織改革において「主戦派」と目され、会中枢から追い落とされた。明治27(1894)年には、大日本教育会の教育費国庫補助運動復帰を目指して様々な活動を行っている。明治29(1896)年12月の帝国教育会結成に際しては、近衛篤麿初代会長に名指しで幹部就任を拒否された。この「日下部はずし」とも言うべき状況の背景には、学制研究会での近衛談話に関する新聞『日本』での誤報にあったようである。明治31(1898)年5月の近衛会長辞任を受け、同年6月以降、帝国教育会改革のための規則改定・実施に関する委員に選ばれ、評議員にも選挙された。再び教育会に返り咲いた日下部は、明治32(1899)年から明治42(1909)年までの間、評議員を務め続けた。この間、学制調査部の創設および帝国教育会の学制改革案の作成などに尽力している。なお、明治37(1904)年から主事に選任され、明治40(1907)年5月からは専務主事を務め、帝国教育会の実務も担当した。明治42年6月、教育基金要求運動の終結を見た後、専務主事・評議員ともに辞任し、帝国教育会から引退した。
　安政5(1856)年生〜大正14(1925)年没。東京教育社長。二本松藩士の長男として生まれる。戊辰戦争の敗戦を受けた貧困の中、幼にして穎悟、読書を好んだという。明治2(1869)年に二本松の知新学舎に入学し、明治6(1873)年12月まで算術・漢学を学んだ。明治7(1874)年、原瀬小学校三等授業生に就任し、全校生徒45名を前に教鞭を執った。明治8(1875)年1月、新設の福島県小学教則講習所（後の福島師範学校）に入学、同年4月に卒業した。卒業後すぐに二等授業生に昇進、須賀川小学校に赴任した。
　明治10(1877)年1月、上京。同年2月、上板橋小学校の後藤准訓導を務めた。明治11年5月には東京府師範学校教師傭、同年9月には定期試験掛、翌明治12(1879)年1月には四等准訓導に昇進した。この間、政治・経済・教育などを学んでいたという。明治12(1879)年3月、渋谷小学校他６校の巡回訓導となり、翌明治13(1880)年8月まで担当学校の教員に授業方法などを指導した。明治13年12月には青山小学校の教員となり、明治15(1882)年4月には同校校長となった。明治17(1884)年2月、文部省から学事賞与例による表彰を受けるまでに上り詰めた。同年7月、文部省御用掛に抜擢され、明治19年まで総務局・学務局で文部行政に関わった。
　明治13年9月、日下部は自ら創設した教育月報社の社長となり、明化小学校教員の伊東忍と組んで『教育月報』を創刊した。日下部の真骨頂、教育雑誌の刊行事業はこのとき始まった。『教育月報』および明治15年に創刊した『教育旬報』は、資金面でうまくいかず、すぐに廃刊に陥った。しかし、明治15(1882)年5月の東京教育学会結成を契機に機関誌『東京教育学会雑誌』の編集を担い、大日本教育会結成後は『大日本教育会雑誌』の編集を担当した。明治19年に文部省を非職となるが、これは大日本教育会の理事に専念するためであったとされている。明治18(1885)年4月、教育報知社の『教育報知』創刊に関わり、同年11月以降は同誌の発行に深く関わった。明治19(1886)年11月、教育報知社を東京教育社と改称し、同社主となった。明治20(1887)年3月には、ついに文部省を辞職し、東京教育社長となった。これにより日下部は、号数・総部数ともに『大日本教育会雑誌』や『教育時論』を超えたという、大手週刊教育雑誌『教育報知』を主宰する立場となったのである。
　『教育報知』の特徴は、内外教育に関するニュース報道を重視する速報性と、学術面よりも豊富な教育会記事や国家主義的な教育論説などの内容にあった。東京教育社は、読者層の拡大を目指して『貴女之友』（明治20年創刊）・『教師之友』（明治20年創刊）・『国民必読』（明治21年創刊）・『教育及政治』（明治21年創刊）などを創刊して、事業拡大を図っていく。また、教育関係図書・学校用品の販売などを行い、相当の成績を収めたという。日下部はこれらの事業の傍らに、大日本教育会の幹部としての活動だけでなく、東京府教育談会（のちの東京府教育会）の創設に深く関わり、東京府内の教育会活動をも支えた。また、国家教育社や国立教育期成同盟会に加わり、国立教育運動にも加わっていく。
　明治25(1892)年2月、第２回衆議院議員総選挙に福島二区から出馬して破れて以降、日下部の人生は斜陽に傾く。明治26年11月、日刊の『明治新聞』創刊により経営難に陥り、日下部はその打開に忙殺されるに至る。また、同年12月、大日本教育会の役員の座を追われ、西村正三郎や清水直義らとともに名誉挽回を図ったが破れた。これらの活動に忙殺された結果、会社の看板である『教育報知』の編集・経営が疎かになってしまった。そして『教育報知』は、誌面の低迷を招き（日下部の個性が雑誌の特色・魅力となっていた）、読者離れを引き起こしてしまった。その後、様々な挽回策を実施していくが、いずれも不成功に終わってしまった。明治34(1901)年4月、ついに『教育報知』は休刊。明治35(1902)年8月に再び衆議院議員総選挙に立候補するが落選、同年12月には教科書疑獄事件について嫌疑を受けた。明治36(1903)年11月に『教育報知』を復刊させたが、翌明治37(1904)年4月、ついに656号をもって『教育報知』は廃刊してしまった。
　明治37年2月、日下部は神田区会議員に当選し、明治38年9月には東京府会議員に当選した。その一方で、明治39(1906)年9月、日下部は『日本教育』を創刊して再び教育雑誌刊行事業に挑戦し、『教育時論』や帝国教育会の協力を得た。一時休刊に陥るが、明治42年4月、東京府会議員を辞任して『日本教育』の復刊に尽力し、大正末年まで同誌の刊行を続けたという。この間、明治45(1912)年4月には東京市会議員に当選（一期のみ）、大正6(1917)年11月に神田区会議員に当選し、大正14(1914)年1月に没するまで同議員を務めた。なお、大正12(1923)年の関東大震災後には、学校復旧に努力したという。
　なお、日下部には厖大な編著作がある。現在、国立国会図書館には、『教育論説録』（編集、明治16年）、『教室必携』（立案、明治20年）、『国家教育策』（明治21年）、『文部大臣森子爵之教育意見』（編集・明治21年）、『尋常師範学校・尋常中学校・高等女学校教員学力試験問題』（編集・明治21年）、『経国意見』（明治23年）、『教育学』（桜井卯市と共編、明治23年）、『会議論法 一名応用論理』（神作濱吉との共著・明治23年）、『小学校令釈義』（明治23年）、『教育典範』（明治25年）、『日本教育政典』（編集・明治25年）、『学務委員必読』（明治25年）、『百科新書』全６巻（明治26年）、『日本武訓』（明治28年）、『日本帝国小学校統理法』（編著・明治29年）、『皇太子殿下御慶事記念帳』（明治33年）、『九重の華』（明治34年）といった日下部の編著作が所蔵されている。また、小学校教科書として、『小学珠算入門』（明治15年）、『小学読本』（明治16年）、『小学家事経済訓蒙』（明治16年）、『小学初等科読本』（明治18年）、『小学日用文読本』（明治18年）、『珠算初歩』（明治18年）、『日本修身訓』（明治25年）、『日本女子修身訓』（明治26年）、『新撰小学読本』（明治26年）の編纂に関わった。日下部の教育論は、国家主義を基調とした小学校重視論であったと思われる。
　日下部は、明治20年代までに授業生から文部省表彰の小学校長まで上り詰め、それ以後は教育雑誌刊行・教育会活動に主軸を移して、しばしば足下をすくわれながらも縦横無尽に活躍した。明治30年代半ば以降に『教育報知』の失敗を経験した後も、教育会の役員として、また東京府会・東京市会・神田区会において教育通の議員として活躍した。日下部の人となりは、部下の中村千代松に次のように評されている。

　　君は思慮に欠くるも精勤の人なり、
　　深謀の人にあらざるも熱心の人なり、
　　慎重の態度なきも軽薄の振舞ひなし。

日下部は、教育論説、雑誌編集・刊行、教育会運営などの領域で、敵をつくりながらも明治期の日本をがむしゃらに走り抜けた。未成熟であった明治期の教育社会を内的に外的に形成していく過程において、日下部の存在は大きかったように思われる。

＜参考文献＞
『東京教育会雑誌』『東京教育学会雑誌』『大日本教育会雑誌』『教育公報』『教育報知』
久木幸男「『教育報知』と日下部三之介」『教育報知』別巻、ゆまに書房、1986年、3〜29頁。

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　肝付　兼行　（きもつき　かねゆき）
　（写真出典：『日本之小学教師』第49号）

　大日本教育会・帝国教育会東京府会員、帝国教育会評議員会議長。明治16年12月付の会員名簿に初めてその名が見出せる。明治21(1888)年〜22(1889)年、大日本教育会議員に当選し、初めて同教育会の役員となった。明治23年5月、大日本教育会は全国の教育関係者を初めて一同に集め、全国教育者大集会を開催したが、肝付はその事務取扱委員長を務めた。また、明治24(1891)年に評議員に当選、明治27(1894)年まで評議員（明治26(1893)年12月から常議員）を歴任し、明治25(1892)年には評議員会議長代理を務めた。この間に肝付は、全国教育連合会決議の中央教育議会建議案へ陸海軍武官議員の件を含める提案をし、建議案へ反映させている。なお、この中央教育議会建議案は、その後、文部省所轄の高等教育会議の設置に至る背景として位置づけられていることは言うまでもない。なお、関連する事例として、この時期の評議員在任中、大日本教育会は明治25年の全国連合教育会へ「土地ノ情況ニ依リ師範学校ノ教科中ニ水産科ヲ設クルノ建議案」（案文は『大日本教育会雑誌』114号に掲載）を提出し、同会議席上で議決されている。
　肝付は、明治28(1895)年に一時、常議員を辞退した。しかし、明治29(1896)年12月の帝国教育会結成にあたって、再び常議員に当選した。明治33(1900)年以降、評議員会議長を務め、帝国教育会の要務に携わり続けた。明治34(1901)年以降、全国連合教育会にも帝国教育会代表の一人として参加した。また、同年12月の第１８回帝国教育会総集会では、任期切れによる会長・評議員選挙の際、会の結束を固めるために現在の会長・評議員の再選を動議し、満場一致で可決させた。この時期の帝国教育会は、大日本教育会末期から引きずる関係者間の遺恨や明治31(1898)年〜32年にかけての会長選の迷走、相次ぐ組織改革などを経験したばかりであり、組織的に不安定な状態にあった。肝付の提案は、このような状態から抜け出し、帝国教育会の組織を安定させる一つの契機となっていたと考えられる。学校教員や文部省官僚の多かった両教育会の組織において、海軍軍人という地位は特殊であったが故に、このような役割を演じることができたのかもしれない。肝付は、大正元(1912)年まで評議員を歴任した。大正2(1913)年に一時、評議員を辞退したが、大正4(1915)年には再び評議員に当選した。以後、大正11(1922)年の死去まで帝国教育会評議員を務めている。
　嘉永6(1853)年生〜大正11(1922)年没。海軍軍人。薩摩藩士・肝付兼式の長男として生まれる。明治5(1872)年、海軍中尉に任じられ、海軍軍人としての道を歩き始めた。明治16(1883)年、西日本方面の帝国海軍鎮守府の候補地調査にあたり、海軍水路部測量班を率いて広島県を視察。呉湾の適性を指摘して、呉鎮守府設置の契機をつくった。明治38(1905)年には海軍中将に昇進、海軍水路部長や海軍大学校長などを歴任した。
　明治39(1906)年、予備役に編入。大日本水産会漁船々員養成所長、大日本水産会顧問、帝国水難救済理事、糸崎船渠会社長などを歴任し、水難救済・水産事業に尽力した。また、明治40(1907)年、日露戦争の功により男爵となり、明治44(1911)年には貴族院議員に勅撰された。さらに、大正2(1913)年には、大阪市長となった。
　肝付は、海軍・水産関係の分野で活躍したが、大日本教育会・帝国教育会での活躍もめざましかった。そのため、両教育会にとって重要な存在であった。明治25(1892)年の辻新次会長辞任の際、杉浦重剛・西村貞とともに会長事務取扱委員を務めた。また、大正4(1915)年の辻新次会長死去を受けた会長選挙の際には、教育雑誌『教育界』において、沢柳政太郎・菊池大麓・小松原英太郎などの文部大臣・次官経験者とともに次期会長の候補者として挙げられた。これは、肝付が長年帝国教育会の要務に関係してきた経験が買われてのことであった。当時、肝付の後任として評議員会議長を務めていた根本正（衆議院議員）には、「目下肝付君の他に適任者はなし」とまで言わしめた。結局、後任の会長は沢柳が当選したが、この事例からも帝国教育会における肝付の位置は、極めて重要であったことが見て取れる。

＜参考文献＞
『大日本教育会雑誌』『教育公報』『帝国教育』『教育時論』『教育界』
立教大学大学院日本教育史研究会編『帝国教育会の研究』資料集II、1984年、117〜118頁（「肝付男爵薨去」『水産界』第473号、1922年）。

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　庵地　保　（いおじ　たもつ）
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　大日本教育会東京府会員・秋田県会員。入会年は不明。ただし、『東京教育学会雑誌』第5号（明治15年10月発行）に巻頭論説として「科学的の思想（サイアンチフヒック、アイデヤ）を説き併せて其発達を論ず」を掲載させており、明治15年には入会していたと思われる。明治16(1883)年9月の大日本教育会結成にあたって幹事に選挙され、明治19(1886)年5月には、会長諮問機関である商議委員の一人に選出された。明治19年4月から開催された討議会にも参加し、積極的に発言した。また、同年12月には、「小学ニ於テ男女共学ノ可否」を発題して討議会を開催し、日本の現状を念頭においた男女共学の利害得失を大日本教育会員が討議する契機をつくった。明治21(1888)年に秋田県へ転出したため、大日本教育会の中枢から一旦遠ざかったが、明治21(1888)年・22(1889)年には地方選出の議員に選出される。明治25(1892)年に東京府へ戻ってきた庵地は、同年5年、大日本教育会の方針決定に関わる評議員に高得票数（73票）で当選。明治26(1893)年7月にも再選されたが、12月の大規模な組織改革に際して落選した。明治26(1893)年〜28(1895)年度名簿には、東京府会員に名を連ねている。明治29(1896)年11月28日に常議員（評議員から改称）に返り咲いたが、12月20日の帝国教育会結成に伴う常議員選挙において再び落選した。退会年不明、明治38(1905)年度の名簿にはすでに名はみられない。
　嘉永6(1853)年生〜昭和5(1930)年没。地方教育行政官。沼津藩水野家の儒臣の二男として出生。長男夭折のため家督を継ぎ、明治維新に際して上京。藩校・明親館洋学局にて英学を学び、明治3(1870)年1月、大学南校に入学。しかし、学資の問題で中退し、同年5月には海軍省艦内教授役介に着任した。明治10(1877)年、東京府学務課に配属、同年12月には東京府七等属となった。その後、東京府官吏として徐々に昇進を重ね、明治18(1885)年12月に二等属官、明治19(1886)年7月にはついに東京府学務課長に就任した。さらに、明治20(1887)年10月には文部省普通学務局勤務の二等属官となった。
　東京府で学務課員として活躍していた頃の庵地は、普通教育論者としても多くの働きをした。庵地は、各教育会において雑誌論説や集会演説において、その教育論を発表した。また、それ以外にも、明治13(1880)年12月、『民間教育論』を出版し、学制以来の学校教育に対する父兄の理解を得るため、普通教育の重要性を主張し、旧幕府時代の民間教育の検討を基礎として教育改良の方策を論じている。明治18(1885)年2月には、先の『民間教育論』を大幅に改訂する意図を含めて『通俗教育論』を出版し、普通教育の目的を論じた。これらの著書に論じられた庵地の普通教育論は、一国の安泰は国民一人一人の安泰に基づくとし、普通教育の目的である心身の完全な発育を、知育・徳育・体育ごとに体系的に論じるものであった。上記２著ともに、基本的な内容は、普通教育重視の観点から学校教育の普及を意図しており、東京府学務課員としての課題と連動していると思われる。
　なお、庵地『通俗教育論』は、わが国において「通俗教育」と題した最初の著書とされている。「通俗教育」の概念は、わが国の社会教育史上重要な概念である。1870年代後半ごろから用いられていた「社会教育」概念は、近代日本の資本主義形成を担う中間層が社会経験によって生涯にわたって行う自己教育を意味して使い始められていた。1880年代半ばころから、とくに「通俗教育」という用語により、近代学校制度の確立を目指して、学校教育を補い支える社会の保護者に対する教育的作用を意味しはじめた。「通俗教育」という用語により、後者の意味で「社会教育」概念が用いられるようになった過程は、近代日本における「社会教育」概念の形成過程において重要である。庵地の「通俗教育」論は、後の「通俗教育」概念が持つようになった、成人に対する通俗教育活動をも含みこんだ意味というより、普通教育普及のための親に対する普通教育の趣旨説明という意味に限定されて用いられた。これは、それ以前の「社会教育」論とは異なる意味を付与する様子を明らかに示す。庵地の『通俗教育論』は、日本独自の「社会教育」概念の特質に言及しうる重要な資料なのである。
　明治21(1888)年1月、庵地は秋田県第二部学務課長・秋田県師範学校長へと転出した。その校長ぶりは、「学識も手腕も充分」であったという。しかし、秋田県師範学校では、学校当局が新寄宿舎落成祝賀会を許可しなかったため、明治24(1891)年2月11日紀元節の日、寄宿生ほぼ全員が病気と称して起床しないという事件が起こり、ついに生徒代表が県知事に教員排斥を陳情するに至った。この事件との関係はハッキリしないが、明治25(1892)年4月、庵地は長崎県師範学校長に転任することになる。ただし、結局長崎には着任せず、5月1日付で依願免職。その後、教科書・教育雑誌書肆であった金港堂に監査役として就職した。明治25年明治25(1892)年9月、教育雑誌『国之教育』の編輯者となり、明治27(1894)年の同誌廃刊後、明治28(1895)年1月までその金港堂監査役として働いていた。
　なお、教育界で活躍していた頃の庵地は、地方教育会でも活躍した。明治16(1883)年7月の東京府教育談会結成にあたって会員となり、明治17(1884)年2月には同副会長に推挙された。明治18(1885)年3月、東京府教育談会総集会において同会幹事に選出。明治19(1886)年3月の同会総集会では、副会長に当選した。明治21(1888)年には、秋田県教育会設立を提唱し、発起人の一人に名を連ねた。教育会設立・運営による教育関係者の組織化は、まさに数年来東京で教育会運営の中枢にいた庵地の真骨頂であったというべきであろう。同教育会の開会式における演説によると、「子あれば必ず教へざるべからず、既に之を教ゆ、亦其方法を研究せずして宜しかるべきや、況んや職に教育に従事するものに於てをや。然らば則ち其方法を研究する如何すべきやといふに、小生の考にては教育上の経験を交換するに若くものなく、其之を交換するは教育会に若くものなし。蓋し教育会は教育事業集散の中心にして、相互の経験を交換するの一大利器なればなり。」と述べている。ここでは、教育研究団体としての庵地の教育会観が明確に表れている。
　明治29(1896)年、住友銀行支配人・田邊貞吉（元東京府学務課員で庵地の上司、元東京教育会主幹でもある）の誘いを受けて実業界に転身、日本製銅整理監督に就いた。明治30(1897)年4月には、大阪の住友伸銅場長となり、硅銅線製造法の指導を行って、後の住友の銅線市場優位の契機を作ったという。明治42(1909)年に58歳で住友を退職、翌43(1910)年『商人道』を出版。その他に日本エナメル・東京瓦斯電工・日本原毛などの会社に関係した。晩年は旧主水野家の相談役として過ごしたという。
　実業界で活躍した時期を除いて、庵地は、東京府の学務課員として学校教育の普及に尽力し、教育会の活動にも積極的に参画した。彼は、大日本教育会結成期の組織運営に功績があったが、たびたびの組織改編のあおりを受けて浮沈を続けた。しかし、教育上の経験を交換する器としての教育会観を背景として、教育会の創設・運営による教育関係者の組織化を推進した功績は大きいだろう。

＜参考文献＞
『東京教育学会雑誌』『大日本教育会雑誌』『東京府教育談会報告書』
『東京府職員録』『職員録』
庵地保『民間教育論』1880年。
庵地保『通俗教育論』金港堂、1885年。
東京府教育会編『東京府教育会沿革誌』、東京教育雑誌発行所、1903年。
木戸若雄『明治の教育ジャーナリズム』、近代日本社、1962年。
武田晃二「庵地保の生涯と年譜」『岩手大学教育学部附属教育工学センター教育工学研究』第12号、1990年、119〜145頁。
拙著「明治二十年前後における大日本教育会の討議会に関する研究」『広島大学大学院教育学研究科紀要』第三部第53号、2004年、103〜111頁。
松田武雄『近代日本社会教育の成立』九州大学出版会、2004年。
※ なお、本記事の修正にあたっては、中田智氏の情報提供を得た（2008.2）。ここに記して御礼申し上げる。
※ 2010.3.22加筆。

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　丹所　啓行　（たんどころ　ひろゆき？）
　（写真出典：東京市富士見尋常小学校編『創立五十周年記念誌』、1931年）

　大日本教育会・帝国教育会東京府会員。大束重善と同様、東京教育会の頃から幹部を歴任した。大日本教育会創立当初から役員として活躍した。明治16(1883)年9月、大日本教育会結成と同時に幹事に選挙され、明治19(1886)年には商議委員に任命された。その後幹部を歴任、明治21(1888)年〜22(1889)年には議員、明治23(1890)年〜26(1893)年には評議員、明治26(1893)年〜29(1896)年には常議員に選挙された。その後しばらく幹部から退いたが、明治38(1905)年に再び評議員に選挙された。その後、大正7(1918)年まで評議員を歴任している。
　天保10(1839)年生〜？年没。小学校長。上野安中藩士の子として生まれた。土地の教師について漢学を修めたという。安政2(1855)年には藩学句読師を務め、同5(1858)年江戸在勤を命ぜられて禽獣役となる。明治3(1870)年には安中藩文武校権少属に任ぜられた。明治8(1875)年、齢36歳にして東京師範学校に入学、明治10(1877)年3月に同校小学師範科を卒業した。同時に卒業した者の中には、東京教育会幹部を共に務めることとなる千葉実がいた。
　東京師範学校卒業と同時に、丹所は東京府学務課に抜擢され、4月には芝桜川女学校へ取締として、日本橋城東小学校へ三等訓導（月俸金20円）として赴任した。明治11(1878)年5月、以後長年勤務することとなる公立番町小学校へ転任（富士見女学校訓導も兼務）。また同月、東京府の命により、仮師範分校において私立小学校教員に授業法の伝習を行った。明治15(1882)年9月には、番町小学校一等訓導兼校長に任じられた。明治16(1883)年、文部省より賞を受け、翌17(1884)年には終身有効の東京府師範学校卒業証書を受けた。明治24(1891)年、小学校普通免許状の交付を受け、名実ともに小学校教員となった。
　丹所は、明治20(1887)年には番町小学校運動会費に、明治24(1891)年には同校附属幼稚園建設費に、多額の費用を寄附して木杯を授与された。明治30(1897)年、住民に請われて麹町区長を務めたが、明治33(1900)年には再び番町小学校長に就いた。明治37(1904)年、私立高千穂学校小学部主事に迎えられた。丹所は、「至誠一貫、実践躬行的教化」を教育の主義とし、「児童教化を徳の一義に期」して、「凡て率先躬行自家の徳行を以範を為」したとされる。校長としての方針は、「専ら部下職員の人格を尊重し、大に其特長技量を発揮せしめ、殆んど教務の干渉を避け、其抜（ﾏﾏ、指？）導を懇切」にしたという。結果、校長と教員との間には「交際上階級的障壁でなく、校内円満和気藹々常に充溢せる」という。丹所は、強力なリーダーシップを発揮したというより、各教員の自発性を重んじ適所でアドバイスを与える校長であったようである。
　小学校訓導・校長として腕を揮った丹所だが、東京府教育行政にも重要な役割を果たしている。明治13(1880)年から翌年にかけては小学教則草案取調委員を務め、明治21(1888)年には、小学校教科用図書審査委員を務めた。明治24(1891)年からは東京市学務委員、翌明治25(1892)年から麹町区学務委員も務めた。
　『教育家銘鑑』には、丹所に対して以下のような文言が連ねられ、賞賛を与えている。

「温厚篤実、恭虔推譲の徳高く、恪勤厳粛威容犯すべからず、寛宏洋々人を包容する雅量あり、寡言沈黙、思慮周到曾て人と争はず、高韻雅致の風□は人をして敬慕の念を発せしむ、而も質素清廉にして堅忍不抜、敢て聞達を求めず時流を追はず、権門富貴に阿附せず、…（中略）… 丹所啓行氏の如き師表的人格者は、現今幾十万の教育者中、匹儔罕に見る所にして、真に斯界後進者の模範なるかな。」

＜参考文献＞
「教育功績者丹所啓行君の履歴」『東京府教育会雑誌』第36号、東京府教育会、1892年、34〜35頁。
「東京市番町尋常高等小学校長丹所啓行君小伝」『日本之小学教師』第1巻第2号、国民教育学会、1899年、48〜49頁。
『教育家銘鑑』、402頁。
「公立小学校長師範学科卒業証書授与伺」『』475〜476頁所収。

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　大束　重善　（おおつか　しげよし）
　（写真出典：『日本之小学教師』第1巻第7号、国民教育学会、1900年）

　大日本教育会および帝国教育会東京府・群馬県会員。両教育会の前身である東京教育会以来、会の幹部を歴任し、明治25(1892)年から明治39(1906)年まで、群馬県で奉職していた時期を除き、両教育会の要務に携わった。明治16(1883)年9月の大日本教育会結成にあたっては、会の事務を担当する幹事に選挙された。明治19(1886)年の幹事職廃止後、会長の諮問機関・商議委員に任命されている。また、明治21(1888)年・22(1889)年に設置され、会の重要事項について議論する役割を与えられた議員にも選挙された。明治23(1890)年から25(1892)年までは評議員に選挙され、明治23年〜24(1891)年には、会の事務を担当する主事も務めた。明治25年以降は群馬県に赴任したので会の幹部を務めることはなかったが、帰京後の明治42(1909)年、再び評議員に選挙された。その後、大正15(1926)年まで評議員を歴任している。
　安政3(1856)年生〜昭和10(1935)年没。小学校・師範学校・高等女学校長、教育行政官。下総結城藩士の子として生まれ、幼名を雄次郎。幼くして父を失い、祖父と母親に養育された。7歳の時に藩校秉彛館に入学、明治4(1871)年、上京して島田重礼の雙桂精舎で漢学を学び、いずこかで仏学も兼修したという。明治6(1873)年、印旛県鴻台学校（後の千葉県師範学校）に入学、明治8(1875)年には東京師範学校に入学した。東京師範学校では生徒舎監も務め、かつ明治9(1876)年10月に同級生中一番の成績で小学師範科を卒業した。なお、同時に卒業した者の中には、後に東京教育会で共に幹部を務めた多田芳隣・津田清長・芳川脩平・合志林蔵がいた。卒業後の大束は、まず東京府学務課に勤務して学校行政整備にあたった。
　明治9(1876)年12月、東京府師範学校五等教師に就任、かつ村松小学訓導を兼ねた。その後、江東小学・江東女学校・公恵小学訓導および庶民夜学校教師・幹事などを努め、小学校教育の実際に従事した。明治12年6月、東京教育会の幹事となり、翌年さらに本社員（幹部）15名の一人に名を連ねた。同会の幹部は、東京師範学校卒業者が多くを占めた。大束も、同級生や先輩後輩たちに囲まれ、演説・討論・雑誌記事などによって互いに研鑽しあった。明治13(1880)年以降は、東京教育会での活動を通して、東京府小学教則の改正にも参画した。
　明治16(1883)年、東京府学務課員として浅草・本所・深川区および南葛飾郡の学事を担当し、小学校設置を奨励した結果、半年を出でずして20余校の設立を見たという。明治18(1885)年、八丈島の学事視察を命ぜられ学校教育を指導し、同島教育の近代化の基礎を据えた。帰京後は東京府教育の役員を歴任。明治20(1887)年には関東九県の学事状況を視察し、その帰京後、東京府尋常師範学校幹事を兼任し、小学読本草案取調委員や小学校教科用書審査掛なども務めた。このころの大束には、小学読本を巡って、森有礼文相と激論を交わしたという逸話が残っている。
　明治21(1888)年、東京府高等女学校（現都立白鴎高校）の校長事務心得、翌年には同校校長となった。この頃、大日本教育会懸賞論文「男女文章の体を同一にする法」（伝森有礼文相提出題）を提出し、二等賞を獲得している。明治25(1892)年、群馬県に転出し、群馬県尋常師範学校長となった。明治34(1901)年から群馬県内務部第三課長兼視学官となり、明治38(1905)年には県第二部長を務めた。また、明治26(1893)年から同県の県教育会である私立上野教育会の会長に選挙され、明治39(1906)年に東京へ帰るまでその地位に在った。
　帰京後、乃木希典学習院長の懇請により、学習院教授兼女子部主事に就任。明治42(1909)年には、学習院教授兼任のままで豊島師範学校初代校長となった。大正2(1913)年、依願退職。同年12月、財団法人跡見女学校主事を嘱託され、大正8(1919)年には常任理事となって教育と学校経営に務めた。昭和10(1935)年11月、ふとした事故がもとで急逝した。
　大束は、東京師範学校卒業後、府下の学校教育・行政に深く関わった教育者であった。単なる教員としてではなく、校長として学校経営に、行政官として学校行政に腕を揮った。大束が大日本教育会・帝国教育会の幹部として長く会務に関わったのは、東京教育会創立期のメンバーとしてだけではなく、上記のような教育実践・行政での業績があったからこそ可能だったのであろう。

＜参考文献＞
『大日本教育会雑誌』『職員録』
「群馬県師範学校長大束重善君小伝」『日本之小学教師』第1巻第2号、国民教育学会、1899年5月、46〜47頁。
唐沢富太郎編『図説教育人物辞典』中巻、ぎょうせい、1984年、522〜524頁。
拙著「東京教育会の活動実態−東京府学務課・府師範学校との関係」、全国地方教育史学会編『地方教育史研究』第25号、2004年、47〜68頁。

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　沢柳　政太郎　（さわやなぎ　まさたろう）
　（写真出典：）

　帝国教育会第10代〜代会長。大日本教育会東京府・京都府・群馬県会員。帝国教育会東京府・京都府会員。明治20(1887)年度の大日本教育会会員名簿に、初めて名を連ねている。明治31(1898)年11月26日の帝国教育会臨時総集会にて、初めて同会常議員（後、評議員）に当選。明治44(1911)年まで帝国教育会評議員を務めた。また、様々な委員を務め、積極的に会務に関わった。大正4(1915)年12月3日の辻新次会長薨去を受け、大正5(1916)年1月22日に会長に選挙される。沢柳会長は、多様な全国会議の主催による教育関係者の組織化、女性教員の組織化、国際会議出席による国際的動向への積極的関与、機関誌『帝国教育』上における教育関係者の自律性喚起、多様な教育参考書の編集・出版や教育調査の実施による教育研究の奨励・推進などといった各種事業の先頭に立ち、大正期における帝国教育会の発展を導いた。
　慶應元(1865)年生〜昭和2(1927)年没。文部省官僚・帝国大学総長・著作家・成城小学校長など。松本藩士の長男として生まれる。明治6(1873)年、山梨県甲府市の徽典館に入学、翌明治7(1874)年に松本の開智学校下等小学に編入した。明治8(1875)年、父の転勤にともなって上京し、東京師範学校附属小学で学んだ。下校後は青藍舎で学び、漢学書を読破した。明治11(1878)年に東京府中学へ入学、明治13(1880)年には東京大学予備門に入学した。明治17(1884)年、東京大学文学部哲学科に入学、上田万年・日高真実・徳永(清沢)満之・狩野亨吉などの多くの友人を得た。明治19(1886)年、日高・松本源太郎と東北を旅行し、『みちのおく山里日記』を著した。これが沢柳の著作活動の最初とされている。明治21(1888)年7月、上田万年とともに帝国大学文科大学哲学科を卒業した。
　沢柳は、帝大最後の一年間、文部省の貸費生であった。そのため、帝大卒業後数日にして文部省へ就職し、文部省総務局雇となった。文部省では順調に出世し、明治24(1891)年には、大木喬任文部大臣の下で文部大臣秘書官兼文部書記官を務めた。明治25(1892)年11月、修身教科書機密漏洩の責任をとり、依願免官となる。しかし、明治30(1897)年4月には第二高等学校長に抜擢、さらに翌明治31(1898)年7月には第一高等学校長となり、官途に復帰。同年11月、文部省へ呼び戻されて普通学務局長などを務め、広島高等師範学校の創立、国定教科書の調査、第三次小学校令の制定などの教育改革の実務的な指揮を執った。明治39(1906)年7月、牧野伸顕文部大臣の下で文部次官に就任、小学校令改正による義務教育六ヶ年延長、官立大学・高等学校・高等師範学校の増設などを実施した。明治41(1908)年、腸チフスを患い、同年7月、文部次官を依願免官となった。明治44(1911)年3月、三度官途に復帰し、東北帝国大学創立にあたって初代総長に就任、帝大への女子入学・博士号取得の門戸を開いた。大正2(1913)年5月、京都帝国大学総長に就任。このとき、教育・研究の任に当たれないと判断した７名の教授に辞表を提出させたが、京都帝大法科大学教授会の反発に遭って、文部省を巻き込む大事件に発展させてしまった。これがいわゆる京大沢柳事件であった。大正3(1914)年4月、事件を収拾した後、京都帝大総長を依願免官した。これ以後、三度復帰を繰り返した官僚としての活動を終えた。
　沢柳は教育行政官であると同時に、実際の教育者でもあった。帝国大学在学中は、東洋英和学校や駿河台成立学舎などで英語の教師を務めた。明治20年代の文部省時代には、東京専門学校（現早稲田大学）や哲学館（現東洋大学）の講師を務め、心理学・社会学・倫理学の講義をした。また、沢柳は優秀な校長でもあった。帝国大学総長や高等学校長を務めたのは上記の通りだが、明治26(1893)年9月には京都・大谷尋常中学校長、明治28(1895)年2月には群馬県尋常中学校長、明治35(1902)年4月には広島高等師範学校長事務取扱、明治42(1909)年9月には高等商業学校長事務取扱などを務め、各学校の直面している各種問題を収めていった。さらに沢柳は、教育学書の著作家でもあった。代表作は『教師及校長論』（明治41年）と『実際的教育学』（明治42年）であり、他に『公私学校比較論』（明治23年）、『教育者ノ精神』（明治28年）、『学修法』（明治41年）、『孝道』（明治43年）など多数である。また、『格氏普通教育学』（共訳、明治25年）や『中学修身書』（明治42年）などの教科書も著した。
　文部省官僚としての活動を終えた沢柳は、その後、教育運動の先導者として名を馳せた。様々な団体の長を務め、その中でも帝国教育会長としての活動は顕著なものであった。また、大正6(1917)年4月、実験的な教育研究の場として私立成城小学校を創設し、校長として教育研究を推進した。さらに、明治42(1909)年12月には貴族院議員に勅撰、大正6(1917)年9月には臨時教育会議員、大正8(1919)年2月には臨時教育委員会員、大正10(1921)年7月には教育評議会・臨時教育行政調査会員、大正13(1914)年4月には文政審議会員に選定され、民間の教育運動の代弁者として教育政策の決定過程に関与した。
　沢柳は、とくに宗派にこだわることはなかったそうだが、明治22(1889)年に雲照律師に出会って以来、熱心に仏教に帰依したという。文部官僚を務めながら、雲照律師の目白僧園を維持にあたり、十善会を再興して雑誌『十善寶屈』を発行した。明治26(1893)年9月には、清沢満之の懇請を受け、真宗大谷派の大谷尋常中学校長に就任した。晩年の大正15(1926)年4月には、大正大学校の学長にも就任している。
　沢柳は、教育行政・学校運営・専門教育・仏教教育・教育研究・教育運動など多様な教育分野で活躍した。明治期の沢柳は主に文部官僚・帝大総長として、大正期の沢柳は主に帝国教育会長・成城小学校創立者として評価されているといってもよい。多様な顔を持つ沢柳であったが、帝国教育会への尽力は並々ならぬものであり、それが評価されているのである。

＜参考文献＞
『大日本教育会雑誌』『教育公報』『帝国教育』
沢柳礼次郎『吾父沢柳政太郎』冨山房、1937年（復刻：伝記叢書３、大空社、1987年）。
成城学園沢柳政太郎全集刊行会編『沢柳政太郎全集』全10巻、国土社、1975〜1980年。
中野光「帝国教育会の歩み−『帝国教育』を読む」『戦間期教育への史的接近』中野光教育研究著作選集３、ＥＸＰ、2000年、43〜92頁。
新田義之『澤柳政太郎−随時随所楽ｼﾏｻﾞﾙﾅｼ』ミネルヴァ日本評伝選、ミネルヴァ書房、2006年。

ファイル3：
　近衛　篤麿　（このえ　あつまろ）
　（写真出典：帝国教育会編『帝国教育会五十年史』帝国教育会、1933年）

　大日本教育会第８代会長、帝国教育会初代会長。大日本教育会・帝国教育会名誉会員。明治29(1896)年11月27日、大日本教育会名誉会員に推薦・承諾し、翌28日、大日本教育会第十三回総集会にて、辻新次会長から推薦を受け、選挙を経て同会会長に就任した。明治29年12月20日、帝国教育会結成にあたって初代会長に就任し、同月23日の国家教育社（近衛は同月3日に同社総裁に就いている）との合併を実現させた。帝国教育会の幹部選定にあたっては、日下部三之介などの急進的な教育運動家を排除する役割を果たした。明治30(1897)年10月には、明治25(1892)年以来開催されていなかった全国連合教育会を復活させ、隔年毎開催の道筋をつけた。近衛は、これらの改革を推進した後、自らの役割は終わったとして評議員議長・嘉納治五郎に辞表を提出し、明治31(1898)年5月、会長を辞任した。
　文久3(1863)年生〜明治37(1904)年没。政治家・学習院長。近衛文麿の父である。従一位・近衛忠房の長子として、京都に生まれた。明治12(1879)年、大学予備門に入学するが病のため一年で退学、以後は和・漢・英学を独習した。明治17(1884)年、華族令制定により公爵に叙せられる。明治18(1885)年、オーストリア・ドイツに留学、明治23(1890)年に帰朝して貴族院議員となり、明治25(1892)年には貴族院議長となった。貴族院議員としての近衛は、藩閥官僚支配および政党の猟官主義に強い反感を持ち続け、歴代藩閥政府・政党に対して厳しい批判的態度を維持した。明治36(1903)年、貴族院議長を辞職し、枢密顧問官となった。
　明治28(1895)年、近衛は学習院長となった。学習院長としての近衛は、華族に対し、社会的地位を確立して、政治的社会的に皇室の「藩屏」としての役割を果たすことを望んだ。そのため、近衛は、華族の子弟が外交官・陸海軍人となり、かつ経済的に自立することを望み、学習院の教育組織・財政的基礎の確立に尽力した。また、伊沢修二らの発起から成る学政研究会（のちの学制研究会）に参加し、明治27年から明治28年まで同会会長を務めた。
　近衛は、国際情勢に対して関心を有する人々をも組織化した。明治24(1891)年、近衛は東邦協会副会頭に就任したのを皮切りに、明治31年6月には同文会を結成しその会長を務め、同年11月には同文会と東亜会を合併させて東亜同文会を結成した。東亜同文会結成においては、経済・教育・文化活動によって日中有志の連繋を図る清朝援助を主張する同文会系と、中国の自強と革命支援を主張する東亜会系とで対立があったが、近衛が中国の「保全」を目的とすることを提唱して両会合併を実現した。また、明治33年9月には国民同盟会を結成して対露強硬論の先頭に立ち、明治36年には対露同志会の結成にも尽力した。

＜参考文献＞
帝国教育会編『教育公報』。
近衛篤麿日記刊行会編『近衛篤麿日記』鹿島研究所出版会、1968年。
小股憲明「教育関係議員の背景−学制研究会を中心として」本山幸彦編『帝国議会と教育政策』思文閣出版、1981年、569〜614頁。
国史大辞典編集委員会編『国史大辞典』吉川弘文館、1984年。
菅原亮芳「『教育公報』と帝国教育会」復刻版刊行委員会編『帝国教育』総目次・解説、上巻、1990年、57〜61頁。

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　九鬼　隆一 （くき　たかかず、りゅういち？）
　（写真出典：）

　大日本教育会第２代会長。大日本教育会・帝国教育会東京府会員・名誉会員。明治17(1884)年6月8日、大日本教育会第一回総集会にて、辻新次の会長職辞退以後空席であった同会会長に、有効票201票中172票を集めて選挙された。ただ、当の九鬼は総集会に出席しておらず、後日会長職を承諾したのが実態である。同年6月14日、会職員は九鬼邸に集まり、九鬼から「会務上ノ儀ニ付種々指定セラレ」たという。その三ヶ月後の9月14日、九鬼は在米特命全権公使としてアメリカに赴任、会長の職務をとることは不可能になった。九鬼の渡米以後は、辻新次副会長が会長代理として会務を執った。結局、明治19(1886)年4月の総集会において辻が会長に選挙され、在米のまま退任している。九鬼の会長在任はたった三ヶ月であるが、九鬼がアメリカ出立前に、審査員規程・議事規則の制定、審査員の選任、皇族総裁の設置といった重要な決定がなされている。初期大日本教育会の歴史において、重要な役割を果たしたといえる。
　嘉永5(1852)年生〜昭和6(1931)年没。文部省官僚・美術行政家。摂津国三田藩家老の次男として生まれ、万延元(1860)年に丹波国綾部藩家老・九鬼隆周の養嗣となった。版籍奉還に際して依願免官となり、上京して慶應義塾に学ぶ。明治5(1872)年に文部省に就職、大学南校監事を務めた。翌明治6(1873)年、各国に派遣されていた国費留学生の行状調査のため、欧州へ派遣された。明治7(1874)年に帰国後、昇進を重ね、明治10(1877)年には文部大書記官・太政官大書記官となった。九鬼は、この間に行った地方巡察を基にして、自由主義的・地方分権主義的教育理念に基づく学制実施の状況報告と、地方教育行政の17項目にわたる改革意見を述べ、教育令起草に影響を与えたという。
　明治11(1878)年、手島精一・中川元らとともにパリ万国博覧会に出張、各国の教育事情・美術事情を視察して明治12(1879)年に帰国した。帰国した九鬼は、一転して自己批判的に地方分権主義的教育観を批判し、教育令改定に寄与している。明治13(1880)年、文部少輔となり、ついに「九鬼の文部省」と評されるほどの実力者となった。しかし、明治16(1883)年、庇護者であった岩倉具視が死去したことが、九鬼の人生を変えたという。明治17年、森有礼が文部省御用掛に任命されるとともに、九鬼は少輔を解任され、米国特命全権公使に転任しアメリカ・ワシントンに駐在することになった。このあわただしい人事異動のまっただなかで、九鬼は大日本教育会の会長に就任し、会長として活動していたのである。
　九鬼は、明治21(1888)年に帰国したが、以降は美術行政家として活躍した。もともと九鬼は、明治12年の龍池会（日本の伝統美術工芸の保存・育成・研究・鑑賞を目的）結成の際に参画したように、伝統美術に関心が高かった。帰国後の九鬼は、東京美術学校創設に参画し、宮内省で図書頭や臨時全国宝物取調局委員長を務め、各地の寺社の宝物調査を行った。また、宝物保存施設として帝国博物館の創設に尽力し、明治22(1889)年、初代帝国博物館総長となって、明治33(1900)年までその職を務めた。明治29(1896)年、男爵授与。明治30(1897)年には、古社寺保存法の制定に尽力した。なお、哲学者・九鬼周造の父でもある。

＜参考文献＞
『大日本教育会雑誌』
国史大辞典編集委員会編『国史大辞典』吉川弘文館、1984年。
唐澤富太郎編『図説教育人物辞典』ぎょうせい、1984年。

ファイル1：
　辻　新次　（つじ　しんじ）
　（写真出典：『帝国教育』403号、1916年2月より）

　大日本教育会初代・３代〜７代会長、帝国教育会２代〜９代会長。両教育会東京府会員・名誉会員。『東京教育学会雑誌』第13号（明治16年7月刊行）に入会の旨が記される。大日本教育会結成直前の明治16(1883)年7月19日、『東京横浜毎日新聞』に「このほど辻新次氏が入会ありてより大いに拡張の議を起され」とある。この記事の真偽は不明だが、辻の入会が大日本教育会結成の直接的契機の一つとなったのは間違いない。同年9月9日、大日本教育会結成とともに行われた役員選挙によって初代会長に選出されたが、同月15日に辞退して副会長となった。明治17(1884)年に選出された九鬼隆一会長のもとで副会長を務め、九鬼の渡米後には会長事務を取り仕切った。明治19(1886)年4月、正式に会長に選挙・就任。以後、幾度かの辞任騒動を経ながら、大日本教育会長を務め続けた。明治29(1896)年の帝国教育会改編を前にして近衛篤麿に会長職を譲った。しかし、明治31(1898)年の近衛会長辞職後、後任会長選挙が暗礁に乗り上げたため、役員達の懇願を受けて、辻は再び会長職に就いた。以後、大正4(1915)年末に死去するまで帝国教育会長で在り続けた。辻の大日本教育会・帝国教育会長在職年数は、実に約27年、会長経験者のうち在職年数１位である。
　天保13(1842)年生〜大正4(1915)年没。文部省高官・保険会社社長・貴族院議員。信州松本藩士の次男として生まれ、幼名鼎吉、後に理之助・新次郎・新次と改名した。12歳から藩校崇教館で朱子学を学び、後蘭学を志した。文久元(1861)年、江戸に遊学、苦学して幕府の蕃書調所精錬所に入って化学を学んだ。火薬製造中の事故で瀕死の重傷を受け、軍人志望をあきらめ、以後仏学の研究に邁進した。傷の回復後、開成所化学教授手伝に登用された。また、この時期、鈴木唯一・佐沢太郎等と新聞を発行、かつ下谷練塀町にて仏学家塾を経営したという。この家塾での教え子の中には、古市公威がいたという。明治維新後、新政府に登用されて開成学校教授試補となり、ついには明治5(1872)年大学南校校長となった。明治19(1886)年には、この年に創立された仏学会（東京仏学校を維持）の会長を務め、この時期までフランス学者としての権威的地位を維持していたことがわかる。
　明治4(1871)年、文部省設置と共に文部権少丞に就任した。また、大木喬任文部卿の下で学制取調掛に任命され、その仏学の学識をもって学制起草に参画した。学制布告後は、学校課長や各官立学校長、第五大学区督学事務などを務め、教育行政に尽力した。明治10(1877)年、文部権大書記官に就任、教育令制定・改正に参画した。また、同年6月に汎愛社を鈴木・佐沢等とともに設立、『教育新誌』を発行した。さらに、大日本教育会結成への関与はこの時期にあたる。辻が会へ関与した意図は詳細でないが、文部省の教員統制政策が背景にあるとされている。ただ、会の母胎が東京教育会から連なる教員団体であったことを等閑視してはならないことは付記しておく。明治19(1886)年、辻は初代文部次官となって要務を任された。
　明治25(1892)年、辻は教科書検定に関するゴシップに巻き込まれ、病気を理由に文部省を去った。文部省辞職後の辻は、その後も在野に埋もれることはなかった。明治27(1894)年、教員の遺族を救済する目的で、生命保険を取り扱う仁寿生命合資会社の社長に就任。学制研究会にも参加した。明治29(1896)年には貴族院議員に勅任、明治30(1897)年以降は高等教育会議員を歴任し、教育擁護の立場からたびたび意見を提案した。明治39(1906)年勲一等瑞宝章、明治41(1908)年男爵となった。
　辻は、その文部官僚としての能力から、森有礼文相に「良き女房役」と評された。その性格は穏和・円満・寛大・親切・勤勉・忠実とされ、忍耐強さから「藤蔓」、公平さから「平均八合」とあだ名された。また、大日本教育会・帝国教育会に寄附した金品は、他の追随を許さないほどの額であった。とくに大日本教育会初期においては、辻の私的な寄附金によって不足分を補っていたようである。辻は、大正期の帝国教育会長である沢柳政太郎と比べ、リーダーシップに欠けたという指摘があるが、明治期の大日本教育会・帝国教育会は、様々な思惑・立場の人々が入れ替わり立ち替わり出入りした集団であり、むしろ辻のような無私・寛容の人でなくてはまとまらなかったであろう。

＜参考文献＞
橋南漁郎編『大学々生遡源』下巻（復刻版）、大空社、1992年（初版は1910年）、19頁。
「噫辻男爵」『帝国教育』403号、1916年2月、82〜119頁。
阿部季雄『男爵辻新次翁』、1940年。
唐沢富太郎編『図説教育人物辞典』下巻、ぎょうせい、1984年、565〜569頁。