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庵地 保 (いおじ たもつ)
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大日本教育会東京府会員・秋田県会員。入会年は不明。ただし、『東京教育学会雑誌』第5号(明治15年10月発行)に巻頭論説として「科学的の思想(サイアンチフヒック、アイデヤ)を説き併せて其発達を論ず」を掲載させており、明治15年には入会していたと思われる。明治16(1883)年9月の大日本教育会結成にあたって幹事に選挙され、明治19(1886)年5月には、会長諮問機関である商議委員の一人に選出された。明治19年4月から開催された討議会にも参加し、積極的に発言した。また、同年12月には、「小学ニ於テ男女共学ノ可否」を発題して討議会を開催し、日本の現状を念頭においた男女共学の利害得失を大日本教育会員が討議する契機をつくった。明治21(1888)年に秋田県へ転出したため、大日本教育会の中枢から一旦遠ざかったが、明治21(1888)年・22(1889)年には地方選出の議員に選出される。明治25(1892)年に東京府へ戻ってきた庵地は、同年5年、大日本教育会の方針決定に関わる評議員に高得票数(73票)で当選。明治26(1893)年7月にも再選されたが、12月の大規模な組織改革に際して落選した。明治26(1893)年〜28(1895)年度名簿には、東京府会員に名を連ねている。明治29(1896)年11月28日に常議員(評議員から改称)に返り咲いたが、12月20日の帝国教育会結成に伴う常議員選挙において再び落選した。退会年不明、明治38(1905)年度の名簿にはすでに名はみられない。
嘉永6(1853)年生〜昭和5(1930)年没。地方教育行政官。沼津藩水野家の儒臣の二男として出生。長男夭折のため家督を継ぎ、明治維新に際して上京。藩校・明親館洋学局にて英学を学び、明治3(1870)年1月、大学南校に入学。しかし、学資の問題で中退し、同年5月には海軍省艦内教授役介に着任した。明治10(1877)年、東京府学務課に配属、同年12月には東京府七等属となった。その後、東京府官吏として徐々に昇進を重ね、明治18(1885)年12月に二等属官、明治19(1886)年7月にはついに東京府学務課長に就任した。さらに、明治20(1887)年10月には文部省普通学務局勤務の二等属官となった。
東京府で学務課員として活躍していた頃の庵地は、普通教育論者としても多くの働きをした。庵地は、各教育会において雑誌論説や集会演説において、その教育論を発表した。また、それ以外にも、明治13(1880)年12月、『民間教育論』を出版し、学制以来の学校教育に対する父兄の理解を得るため、普通教育の重要性を主張し、旧幕府時代の民間教育の検討を基礎として教育改良の方策を論じている。明治18(1885)年2月には、先の『民間教育論』を大幅に改訂する意図を含めて『通俗教育論』を出版し、普通教育の目的を論じた。これらの著書に論じられた庵地の普通教育論は、一国の安泰は国民一人一人の安泰に基づくとし、普通教育の目的である心身の完全な発育を、知育・徳育・体育ごとに体系的に論じるものであった。上記2著ともに、基本的な内容は、普通教育重視の観点から学校教育の普及を意図しており、東京府学務課員としての課題と連動していると思われる。
なお、庵地『通俗教育論』は、わが国において「通俗教育」と題した最初の著書とされている。「通俗教育」の概念は、わが国の社会教育史上重要な概念である。1870年代後半ごろから用いられていた「社会教育」概念は、近代日本の資本主義形成を担う中間層が社会経験によって生涯にわたって行う自己教育を意味して使い始められていた。1880年代半ばころから、とくに「通俗教育」という用語により、近代学校制度の確立を目指して、学校教育を補い支える社会の保護者に対する教育的作用を意味しはじめた。「通俗教育」という用語により、後者の意味で「社会教育」概念が用いられるようになった過程は、近代日本における「社会教育」概念の形成過程において重要である。庵地の「通俗教育」論は、後の「通俗教育」概念が持つようになった、成人に対する通俗教育活動をも含みこんだ意味というより、普通教育普及のための親に対する普通教育の趣旨説明という意味に限定されて用いられた。これは、それ以前の「社会教育」論とは異なる意味を付与する様子を明らかに示す。庵地の『通俗教育論』は、日本独自の「社会教育」概念の特質に言及しうる重要な資料なのである。
明治21(1888)年1月、庵地は秋田県第二部学務課長・秋田県師範学校長へと転出した。その校長ぶりは、「学識も手腕も充分」であったという。しかし、秋田県師範学校では、学校当局が新寄宿舎落成祝賀会を許可しなかったため、明治24(1891)年2月11日紀元節の日、寄宿生ほぼ全員が病気と称して起床しないという事件が起こり、ついに生徒代表が県知事に教員排斥を陳情するに至った。この事件との関係はハッキリしないが、明治25(1892)年4月、庵地は長崎県師範学校長に転任することになる。ただし、結局長崎には着任せず、5月1日付で依願免職。その後、教科書・教育雑誌書肆であった金港堂に監査役として就職した。明治25年明治25(1892)年9月、教育雑誌『国之教育』の編輯者となり、明治27(1894)年の同誌廃刊後、明治28(1895)年1月までその金港堂監査役として働いていた。
なお、教育界で活躍していた頃の庵地は、地方教育会でも活躍した。明治16(1883)年7月の東京府教育談会結成にあたって会員となり、明治17(1884)年2月には同副会長に推挙された。明治18(1885)年3月、東京府教育談会総集会において同会幹事に選出。明治19(1886)年3月の同会総集会では、副会長に当選した。明治21(1888)年には、秋田県教育会設立を提唱し、発起人の一人に名を連ねた。教育会設立・運営による教育関係者の組織化は、まさに数年来東京で教育会運営の中枢にいた庵地の真骨頂であったというべきであろう。同教育会の開会式における演説によると、「子あれば必ず教へざるべからず、既に之を教ゆ、亦其方法を研究せずして宜しかるべきや、況んや職に教育に従事するものに於てをや。然らば則ち其方法を研究する如何すべきやといふに、小生の考にては教育上の経験を交換するに若くものなく、其之を交換するは教育会に若くものなし。蓋し教育会は教育事業集散の中心にして、相互の経験を交換するの一大利器なればなり。」と述べている。ここでは、教育研究団体としての庵地の教育会観が明確に表れている。
明治29(1896)年、住友銀行支配人・田邊貞吉(元東京府学務課員で庵地の上司、元東京教育会主幹でもある)の誘いを受けて実業界に転身、日本製銅整理監督に就いた。明治30(1897)年4月には、大阪の住友伸銅場長となり、硅銅線製造法の指導を行って、後の住友の銅線市場優位の契機を作ったという。明治42(1909)年に58歳で住友を退職、翌43(1910)年『商人道』を出版。その他に日本エナメル・東京瓦斯電工・日本原毛などの会社に関係した。晩年は旧主水野家の相談役として過ごしたという。
実業界で活躍した時期を除いて、庵地は、東京府の学務課員として学校教育の普及に尽力し、教育会の活動にも積極的に参画した。彼は、大日本教育会結成期の組織運営に功績があったが、たびたびの組織改編のあおりを受けて浮沈を続けた。しかし、教育上の経験を交換する器としての教育会観を背景として、教育会の創設・運営による教育関係者の組織化を推進した功績は大きいだろう。
<参考文献>
『東京教育学会雑誌』『大日本教育会雑誌』『東京府教育談会報告書』
『東京府職員録』『職員録』
庵地保『民間教育論』1880年。
庵地保『通俗教育論』金港堂、1885年。
東京府教育会編『東京府教育会沿革誌』、東京教育雑誌発行所、1903年。
木戸若雄『明治の教育ジャーナリズム』、近代日本社、1962年。
武田晃二「庵地保の生涯と年譜」『岩手大学教育学部附属教育工学センター教育工学研究』第12号、1990年、119〜145頁。
拙著「明治二十年前後における大日本教育会の討議会に関する研究」『広島大学大学院教育学研究科紀要』第三部第53号、2004年、103〜111頁。
松田武雄『近代日本社会教育の成立』九州大学出版会、2004年。
※ なお、本記事の修正にあたっては、中田智氏の情報提供を得た(2008.2)。ここに記して御礼申し上げる。
※ 2010.3.22加筆。

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