定年後の人生に花咲かせよう！　　

　太古の時代から人類は「空を飛ぶ」ことが夢だったのですが、有人飛行は気球から始まったといわれ、眼下に広がる広大な景色を見ることが出来れば、誰しも飛んで見たいと思うのは理解できます。

　今回起きたエジプトの古代遺跡ルクソールでの熱気球の爆発・炎上事故は、日本人４人を含む観光客１９人の生命を奪うものでした。テレビで映し出される映像は、気球の墜落の様子で、人々が乗っていると思うと目を覆いたくなるような状況でした。

　ルクソールでは、１９９７年、遺跡でイスラム原理主義の武装グループが自動操縦を乱射し、日本人１０人を含む６０人以上の外国人観光客が殺害されました。目的は観光客の足止めを狙い、エジプトへの観光収入を減らすことだったといいます。

　世界中から観光客が集まるルクソールは、観光地としての設備・装置の点検や、テロ対策は古代遺跡を抱えるムバラク政権崩壊後、エジプト政府・モルシ政権の責任ある対応に期待するしかないのでしょうか・・・・・。

　気球発明者は、有人気球を飛ばすために熱気球にするか水素気球にするか議論したそうで、飛行性より安全性を考えて、熱気球を選択したといいます。

　日本でも江戸時代から、大凧を飛ばす行事が各地で行われていますが、空を飛ぶ夢は、気球からやがて飛行機になり、ジェット機、ロケット、ヘリコプター、沖縄配備の垂直に飛び上がるオスプレーなど、時代とともに変化しました。

　観光産業を推し進める日本も、大きな事故にならないよう安全を優先する為にボーイング７８７機が未だに空を飛んでいません。人類があこがれの空を飛ぶには、初心を忘れないで「安全」でなければならず、安全より効率・利益優先や怠慢、過失は許されないのです。

　景色のよさと気持ちの高ぶりで、危険を感じなくなる観光客が多いのは、どの観光地でも共通だと思います。日本の観光地もセスナ、ヘリ、ケーブルカー、エレベータなど、高いところを好む観光客への安全対策は基本的なサービスで、完璧でなければなりません。

　私は、お酒を飲むと肝臓で作られるアセトアルデヒロを、分解する能力が親から遺伝したらしく、体質的に幸か不幸か「飲める人」です。したがって、飲み進んだ結果「酒好き」と云うレッテルが貼られました。

　ストレスだらけの現代生活の中で、飲酒はストレス状態で起こる体の変化を和らげ、神経をリラックスさせてくれる妙薬だと云います。しかし、飲酒は度が過ぎやすく困ります。一時的な気分転換ができますが、スポーツや旅行、ゲームなど身体を使う方法が、もっと効果的だと思います。

　どの程度飲むかと云えば、日本酒で１日と云うか１回２合〜３合迄で、毎週休肝日を作るのが理想です。とは云え、世の中その通りにはならないことが多いのですが・・・・・・・。私は寝る前に晩酌と云う飲み方はしません、何故なら一人で飲む酒は楽しくないからです。

　長年に亘って飲酒を繰り返していますが、常に飲みたいという欲望に駆られている程ではありません。飲酒を中断すると禁断症状が出るということはありません。適度の飲酒は冠動脈疾患の発生を低くするといわれ、過度な飲酒は、中性脂肪を増やし動脈硬化を促進させるといいます。過ぎたるは及ばざるが如し・・・・・ですか。

　お酒には、醸造酒と蒸留酒があります。好みだと思うのですが、私は醸造酒、中でも日本酒党です。醸造酒に赤ワインがありますが、ブドウの種子・果皮・果汁を一緒に発行させポリフェノール類などが豊富に含まれていて、心臓病に対する効用があるといいます

　最近では焼酎がブームになっていて、これら蒸留酒のウイスキーなども人気があるようです。私はどちらかと言うと焼酎なら芋焼酎、ウイスキーならバーボンと云うようにクセがあるものを好みます。バーボンもジャックダニエルの様な松脂の様な匂いの強い方が好きです。

　お酒を呑むと脳の一部が麻痺するのか、特段によく喋る様になります。取引先等で誘われている時など余分なことを喋らないように注意が必要です。

　日本酒を飲む時は、塩辛いものが口に合います。塩分の過剰摂取は高血圧などをおこし易いと言いますから、塩辛いものは避け、ミネラルやビタミンの豊富な食物繊維の多いものを摂る必要があります。また、飲酒後水分を摂ることを勧めます。

　適度の飲酒をする人は、全く飲まない人に比べて長生きするという統計があるそうで、中でも心臓病での死亡率が下がるとか、日本酒を飲んで心臓強く長生きしましょうか・・・・。

朝８時１０分、名古屋駅を降り地下街を潜り抜け、地上に出ると高層ビルの間を吹き抜ける冷たい風が頬をなで、思わず身震いし職場に足を速めます。

　毎週火曜日午前中は、名古屋市中村区の名古屋市施設で就職支援の仕事を行いますが、まだまだ景気が今一で、此処にも冷たい北風が吹いていて厳しいことに変わりありません。

　就職の場合は、１求職者に対して何人求人があるかと表現されますが、選挙の場合は、「１票の格差」がしばしば問題となります。

　衆議院は選挙区画定審議会を設置し、格差が２倍以上にならないことを目標にしています。最高裁は２０１１年３月、最大格差が２．３倍だった２００９年は、政権交代が行われた衆院選を「違憲状態」と判断しました。

　昨年１２月、第４６回衆院選は、小選挙区を「０増５減」の関連法は成立しましたが、区割りの見直しは間に合わず選挙に突入しました。格差は有権者数が最多の千葉４区（４９７千人）と最少の高知３区（２０５千人）の間で２．４倍に広がったのです。

　違憲状態が解消されない状態で行われた昨年暮れの衆院選は、投票価値の不均衡が生じている選挙区について、無効判決が出てもおかしくないとも云われています。しかし、過去に最高裁が「違憲」と判定した例はないようです。

　１票の重さも大切でしょうが、衆院選の確定投票率は小選挙区が５９・３２％、比例代表が５９・３１％だったと総務省は選挙が終わった段階で発表しました。下落の原因は話題性の高かった前回、前々回の反動と、忙しい年末だった、多党化して短い準備期間の中、それぞれの政策が不鮮明で何処に入れて良いか判らない等も原因していると思います。

　若者の投票率が上がらないのが問題で、「１票を投じても何も変わらない」、「どこに入れたらいいのか分からない」、「政治に関心ない」、「若者に関係する政策がない」等がよく聞かれます。いま中高年にとっても同じことが云えるのではないでしょうか。

　ネット選挙を開放し、国民が関心を示すようなムード、体制作りから始めねばならないような気がしますが、如何でしょうか。

　　　　　　　　　　　　　 池袋駅前にて：２月２１日撮影

　満３歳になった孫がこの春から幼稚園に入ると云い、私は教育について全くの素人ですが、孫は年齢にふさわしい適切な教育環境であって欲しいし、健全な心身の発達を願うために、近頃気になることを書いてみました。

　安倍首相は官邸に「教育再生実行会議」と称し、教育改革に力を入れる先導役として１５人の委員を決め、いじめ問題や教育委員会改革などを議論すると云います。

　子供は、状況によって自己主張の強い子が「上」で、物静かな子は「下」と成り易く、その関係を外すと集団運営がやり難くなり、地位として確立してしまい、「生きる力の差」と考えられ、この状況を肯定する人さえいます。

　ある程度管理しないと子供たちは自由勝手放題となってしまい、自己主張の強い子がハバをきかせる社会となってしまうと思うのです。普通の子が序列を意識し「息苦しさ」を感じて、それが度重なると「いじめ」と判断しやすく、不安や悩みを受け止める相談窓口が必要になると思います。

　教育委員会と云えば、２００８年６月、大分県で小学校教員採用試験をめぐり金銭の授受があったとする汚職事件を思い出します。教員一人採用試験に合格するには相場が２００万円だと云い、県教委参事、校長ら４人が逮捕され、他県でも似たようなことがあると聞き驚きました。これでは、教育委員会を監視する教育委員会が必要だと思ったのです。

　戦後、独立と同時に各種委員会は解体されていったのですが、「教え子を再び戦場に送るな」と云うスローガンのもと維持し続けてきた「教育委員会」は、教育と云う名の元に教員の利権の巣窟にしてしまい「教員のための教育委員会」ではないかと思いました。大いに見直すべきではないでしょうか。

　他県でも教育委員会職員は教員の出世コースだと云われ、人事を含めた教育に関する実質的な決定権を常勤の職員が握り、採用に関しては合否を県会議員等の要請に応じ、事前に通知するなど、日本の将来を担う若者の教育にふさわしくない組織だと思ったことがあるのです。

　公教育は受験や教員のためではなく、学習はあくまでも人間形成のための手段であるべきで、望ましい国民を作るのが教育の目的・役割で、もちろん、育てた子や孫を戦場に送るようなことは二度とあってはなりません。

　今回の首相訪米の会談で、ＴＰＰ問題を切り出したのは大統領のほうだったと報じています。首相の返答は明快に「聖域なき関税撤廃を前提とするＴＰＰには参加しないのが国民との約束で、極めて重要だ」と云い、大統領は異例の共同声明で関税撤廃に例外があり得ることを認めたと伝えられています。

　ＴＰＰ参加は、政府内がばらばらの考えでは旨くいかないと思います。合理的「損得勘定」を掲げて議論する必要があると思います。例えば、農業への影響は避けられないでしょう。高齢化や担い手不足は深刻で、耕作放棄地の増加など山積する課題があり、農業改革を急ぐ必要があります。

　戦後の工業化を進めるために、生産性の悪い兼業農家を沢山作りました。農協も一助でこれらを徹底的に排除し、今までのように選挙の集票目的で、小規模農家を育成するような政策・方法を取らない事が肝要です。

　報道もコメの「聖域化」ばかりに目が向いて、他の分野が疎かになっていることに注意しなければなりません。さまざまな分野で規制・制度改革が求められるのは必至で、金融・保険・医療、知的財産、電子商取引、環境など数多くあり、これらにも注目する必要があります。

　ＴＴＰを語るときに、日本の対米輸出が振るわなくなったのは、アメリカの金融緩和政策のためで、円が約３０％も高くなったのが原因であり、経済連携協定を結ばないからとか、日米安全保障の強化目的ではないことを承知していなければなりません。

　政権交代して、安倍政権になってからデフレ脱却を目指し、円安に動き始めています。首相は産業競争力会議で農業を成長産業と位置付け、改革を加速させる考えを示し、ＴＰＰ交渉で外交、内政両面での総合力を期待したいと思います。

　日米関係を重要視しつつ、韓国、中国、ロシア等、人材交流、貿易、金融など、多様な連携の枠組みを作って、互いに傷つけば立ち行かないような深い関係を築くことこそが肝要だと思います。


　　　３月１０日（日）に行われる予定「小美・十一面観音」の餅投げ：写真は昨年風景