環境問題を考える

　環境問題あれこれ（１）：環境に優しい生活とは　中本　博皓
　
　≪環境に優しい生活とは≫

　名古屋大学大学院教授を経て、現在、中部大学総合工学研究所教授で、文部科学省科学技術審議会専門委員をされている武田邦彦氏は、これまでに環境問題について、少し違った視点から、多くの独創的な見解を述べているこでも知られている。

　たとえば、これまでわれわれが環境に優しい生活を目指して、ものを大切にリサイクル運動を行ってきたが、武田教授は、まるっきり逆の考え方、定説とは逆の発想で、リサイクルを考えられている。
　言われていることの一部は共有できることもあるが、凡人である小生にはまだまだ分かりにくい点が多い。
　武田教授は、次のようなフレーズを使われる。“『環境生活』が、地球を破壊する”、というのがある（武田邦彦『偽善エコロジー：「環境生活」が、地球を破壊する』・幻冬舎新書から）。だから、エコロジーも武田教授によれば、「偽善だ11」ということになるようだ。
　エコ活動をまじめに続けている多くの人々には、何ともやりきれない気持ちにもなる。おそらく、エコ運動に取り組んでいる人々の中には、武田説に真っ向反論したり、無視したりする人も多いに違いない。
　さて、先程の“『環境生活』が、地球を破壊する”という教授の見解について、もう少し、その考えるところを聞くことにしよう。
　「いわゆる『地球に優しい生活』は、じつは消費者にとっては無駄でしかない」、という。たとえば、「レジ袋をやめてエコバックにすると、かえって石油の消費が増える」と言うのだ。現実を良く考えてみると、武田説には「確かにそうだ」、と思う面もある。
　小生もこれまでに、冷蔵庫や洗濯機の省エネ家電が発売され、広告などを見る度に疑問を感じてきた。これまでに、「暮らしの経済」などの後援も数多く行って来たが、その疑問を聴講者に投げかけたものだ。
　省エネ商品のほとんどが、従来型とは違って高性能で大型だ。電力を節約できることが数字の上では納得できても自分で買い替えて使ってみると、全自動の洗濯機など、乾燥が終わるまでに何時間もかかる。省エネよりも消費における利便性が追及されている時代であると考えられる。
　本当に省エネと言えるのだろうか。新たに資源も使うことになる。しかも新製品は、どれも大型だし、製造に当たっても資源が沢山消費されている筈だし、いままで使っていた電化製品を「粗大ごみ」として廃棄処分することになるから、そのためにもエネルギーを多く消費し、資源が無駄になるのではないか。
　家財道具は、使える間は使うほうが資源効率は高い筈だ、と何時も小生はそう考えてきた。いまもその考えは変わらない。
　また、武田教授は、次のようなことを指摘されている。「多額の税金と手間をかけて（リサイクル活動などで）分別したゴミも、そのほとんどが焼却される」のだ、と説いている。こうした問題を考えてみると、エコ生活、環境に優しいなどと考えていることが、本当に地球に優しいのか、否、地球の温暖化を進めているのではないのか、そんなことが考えられなくもないのである。　

　≪補足≫

　1人のリサイクル活動が、皆のために

　 以前も書きましたが、小生は居住地域のリサイクル活動に参加しています。月に2回、第1と第3の日曜日（A.M.7：00から9：30）、時には10時頃までかかることもあるのですが、他の予定を入れる子が出来ませんから一日がかりにます。
　決して強制的なものではありません。長い人は10年もそれ以上もボランティアでやっています。今頃、この活動に参加したことが、恥ずかしい夜鳴きがします。
　地域美化推進委員10人の方々が中心で地区の執行部も月に1回は協力するように割り当て表が出来ていますが、それも強制ではないので、小生は都合の悪い日は休みます。都合がつけば、毎回参加するようにしています。
　地域の資源・環境問題の重要さを考えながら参加しています。リサイクル活動で収集した古新聞、古紙（古本、雑誌類を含む）、ダンボール、古着、空き缶（アルミ缶、スチール飲料缶）など、資源としてリサイクルできる「資源ごみ」を、軽トラ等を提供してもらって集めて、地域の公民館の庭で仕分けます。
　ところが、古紙についても紙くずのようなものもありますし、ビールや清涼飲料の空き缶も洗ってあるものは少ないようです。ネコの餌の空き缶なども一緒になっています。
　リサイクルに協力してもらうことは有り難いのですが、「出し方」が処理に困って、市町村のごみ処理に出すにはいろいろ制約もあるから、地域のリサイクルに出してしまうといった感じのケースが結構多いのです。
　古い自転車、大人用から子供用まで毎回出されています。今日も数台出されていました。リサイクル活動の立場からは、この自転車も資源ですが、出した人は処分困った粗大ごみでしょう。同じことは、石油ストーブ、古いテレビ、洗濯機などにも言えます。　リサイクルの日に公民館に持ってきて置いて行ってしまうケースもあるのです。リサイクル活動を行っている人は、何一つ文句を言うことはないのです。それらの資源をリサイクル業者に引き取ってもらった収益金で地域の行政・地域の福祉活動に役立てることが出来るからです。
　小生が、地域の人々に、これから考えて欲しいことは、「資源」と「ごみ」の間の区分問題に対する人々の意識と行動についてなのです。資源にもなるしごみにもなる、資源や環境に対する意識はあっても、リサイクル活動に配慮した行動についてであります。
　実際に、リサイクル活動に参加しなくとも、古新聞、空き缶を資源として効率よく活用できるように提供することもリサイクル活動という環境行動だからです。

　４．おわりに

　20世紀初頭の世界の人口は15億人といわれた。それが1999年10月に60億人を突破し、いま（2004年7月現在）、63.７億人を数えるほどに膨れ上がった。
国連人口基金は、2004年版『世界人口白書』を発表（2004年9月15日）したが、2050年の世界人口は凡そ89億人に達するであろうと推計している1）。その大部分の人口増はアジア地域に集中し、とくに中国、インド、パキスタンそしてバングラディシュの4カ国だけでも、増加する人口25億人の33％の相当する約8億3,000万人も増えると予想されている。21世紀最大の人口大国は、13億9,520万人の中国に代ってインドがトップ（2050年の推計人口、15億3,140万人）の座につくものと推測されている2）。
　とくに、インド、パキスタン等をはじめ多くの 発展途上のどの国でも、爆発的な人口増大とともに工業化も急速に進み、環境問題は一層深刻化している。
一方、国連が進める貧困削減・脱貧困化対策が進められる中で、一部の途上国のでは大型家電製品、マイカー等の耐久消費財の普及が著しく、家計を含む民生部門におけるエネルギー消費が急増し、いまや一部の極貧国を別とすれば、家計消費において世界中が先進国に近似した生活構造を持つようになった。
　1990年以降、わが国でも民生部門のエネルギー消費の伸びが著しい。とくに、自家用乗用車による二酸化炭素の排出量は、家庭用マイカーと業務用自家用車合わせて、1990年度比で99年は41.6％も増加した。それ以外にも、民生部門（家計系及び業務系含める）で使われているエネルギー消費の最終エネルギー消費に占める割合は、何と全体の40％にも達している。
　確かに、この数値を家計部門のエネルギー消費に限定して表わしているわけではない。したがって、一概に「消費部門」だからといっても、すべてが家計の消費行動による結果を意味しているわけではないからである。例えば、「自家用車」といっても、そのすべてが家庭の「自家用車（マイカー）」を指しているわけではない。
　　自家用車には、企業や公共部門における「自家用車」も含まれているから、家庭用マイカーで使われる消費エネルギーの大きさは、全体の約6％であり、2002年現在の日本の家計世帯4､864万世帯の消費エネルギーは全体の13％で、合計しても20％弱に過ぎないのである。
　わが国には635万社にものぼる大小企業及び大所帯の公共部門が存在しており、併せると約80％を占めるエネルギーを消費をしている。
　一方、製造業や建設業等の産業分門におけるエネルギー消費がここ30年間ほぼ横ばい状態を維持しているのと比較して考えたとき、消費者の日常の生活行動に関連して生じるエネルギー消費は、1990年を基準に、2002年までに28.8％増加している3）。その理由の一つは、一般世帯総数の増加（1995年の4,390万世帯から2000年には4,640万7,000世帯）によるものと推察される。その他にも家計におけるエネルギー消費の増加をもたらすライフスタイルへの変化も考えられる。
　その背景に、日本の未婚率は30%に達しており、また晩婚化も進んでいる。当然とはいえ、年々出生率が低下している。2003年度の合計特殊出生率も1.29にまで下がっている。その結果、家計における高齢化は一段と高まり、高福祉・高医療そして高環境配慮型商品志向が進む中で、新しい家計消費分野でのエネルギー消費も増大すると考えられる。
　その一連の社会変化も一方では、消費者の行動それ自体が、新たな環境負荷を招くことになる可能性もあるように思われる。
　しかし、下記の表�Z−3からも明かなのように、「環境保護に対する消費者の意識と行動」（『読売ADリポートOjO（2001.5）』）に依拠するならば、今日の消費者の90％余りが、環境への配慮を重視している商品・サービス、すなわち「環境に『優しそう』な商品の購入」に関心を持っていることが解かる。
同時に、消費者の97.1％が「環境問題に積極的に取り組む企業には好感がもてる」と答えている。しかも、この調査項目に対して、（自分の行動が）それに「あてはまる」と回答した消費者もまた、全項目の中で最も高い68.4％に達しているのである4）。
　　　　
　　　　　　　　　　
　　　　　　表�Z−3　環境に配慮した消費者の購買行動
消費者の商品・サービス選択基準 　A 　B 　C 　A+B

（記号は各々、A：「（自分の行動が）あてはまる」を、B:「（自分の行動が）ややあてはまる」を、そしてC:「（自分の行動が）あてはまらない」を表わしている。）


1.「環境に優しそう」と考えて
商品を購入する 　　　　　　　　A:36.2 B:52.8 C:10.9　A+B:89.0
2.「環境に悪そう」と考えて
商品の購入をやめることがある　　　A:38.8 B:48.0 C:12.8 A+B:86.8
3．多少値段が高くても環境に
よい商品を選んで購入する 　　　A:20.5 B:54.9 C:24.2 A+B:75.4
4.環境への配慮を重視している
商品に関心がある 　　　　　　　A:46.3 B:47.0 C: 6.3 A+B:93.3
5.環境問題に積極的に取り組む
企業には好感がもてる A:68.4 B:28.7 C: 2.7 A+B:97.1
　　

出所:『読売ADリポートOjO（2001.5）』（http://www.ojo.ne.jp/ojo/02number/200105/）「環境保護に対する消費者の意識と行動」）に依拠して作成した。なお、資料は、2004年8月3日利用（2004年9月20日確認検索）。
　　
　　　　
　最後に、以上の観点を踏まえて考えたとき、「望ましいグリーン・コンシューマー」として、消費行動を行うことは、「意識」の上では容易でも、実際の家庭内において「行動」に移すことの難しさを改めて知ることができる。それ故、前々節（3）「消費者の環境意識と行動の間のギャップ」において言及してきたように、消費者の「環境意識」と「環境に配慮した行動」の間には常に大きなギャップが生む要因が内在しているものと考えられるのである。これまでの生産と消費のパターンを見直し、環境への負荷の少ない資源、エネルギー等の開そして積極的なグリーン購入を進めることが可能な環境市場の構築が待たれるのである。


（注）
1）2004『世界人口白書』は「発展途上国の約3億3500万組のカップルが、希望する（避妊など）家族計画サービスを受けられないでいる」ことについても言及し、世界の貧困と環境破壊の原点が急増する人口にある点を指摘している。
2）「世界人口63.7億人」『読売新聞』（朝）2004年9月16日、1頁。
3) 浅岡美恵「脱温暖化に向けて日本にできること、すべきこと」『世界（特集）』2004年10月（第731号）、103頁。
4) 読売ADリポートOjO（http://www.ojo.ne.jp/ojo/02number/200105/）「環境保護に対する消費者の意識と行動」、2004年8月3日（2004年9月20日確認検索）利用。


≪参考文献（資料≫
（1）内閣府大臣官房政府広報室（2004）「国民生活に関する世論調査」・『世論調査』、平成16年6月。
（2）内閣府大臣官房政府広報室（2001）「循環型社会の形成に関する世論調査」・『世論調査』、平成13年７月。
（3）内閣府大臣官房政府広報室（2001）「地球温暖化防止とライフスタイルに関する世論調査」・『世論調査』、平成13年７月。
（4） 中本博皓・陳海権（2001）「消費者の環境意識と流通産業の環境戦略」・『日本消費経済学会年報（2000年度）』、2001年3月。
（5)環境省（2002）「社会経済のグリーン化メカニズムの構築に向けた取組」・『環境白書』（平成14年版）。
（6（財）生命保険文化センター（1996）『第4回日本人の生活価値観調査（1996年）』、平成8年月。
（7)（財）生命保険文化センター（2002）『生活者の価値観に関する調査』、平成14年3月。
（8）武川正吾（2002）「生活不満と生活不安」・『JILI　FORUM：（特集�T）生活者の価値観は変わったか』（No.11）・（財）生命保険文化センター、2002年4月。
（9）電通（2002）（http://www.dentsu.co.jp/trendbox/topics/2002/020510.html）2002「生活者の環境意識と行動」期間（2002年12月6−16日）、2004年7月30日利用、2004年9月20日確認検索。
（10）織田博嗣・桜井仁（2002）「循環型社会形成に向けたグリーン購入促進のための視座」及び（その2）、SRIC REPORT、2002　Vol.7　NO.7及び UFJ　Institute REPORT 2002.6Vol.Vol. No.3。　
（11）船橋晴俊（2002）「グリーンコンシューマー運動の類型と普及への課題」『月刊国民生活』・国民生活センター、2002年3月。
（12）緑川芳樹（2002）「環境を考えた消費者の商品選択はどうあるべきか」『月刊国民生活』・国民生活センター、2002年3月。
（13）呉世煌（2004）「グリーン・コンシューマーの理想像＝環境志向型消費者」中京大学社会科学研究所プロジェクト＜消費者問題と消費者被害救済の研究＞編『消費者問題と消費者保護』（第１章2−（3））・成文堂、2004年3月、15頁。
（14）通商産業省（現経済産業省）編（1993）『地球再生14の提言』・通商産業調会、1993年4月。
（15）読売ADリポートOjO（2001）『環境保護に対する消費者の意識と行動』、2001年5月。
（16）「気候大変動、温暖化は何を引き起こしているか」・『世界（特集）』、2004年10月（第731号）。

　　

環境問題に対する人々の意識（31）

　４．消費者の環境配慮行動　

（２）消費者のパターンとグリーン購入の効果　
　
2）グリーン購入の効果

　グリーン購入は、消費者の行動のみならず、企業にとっても環境配慮行動として環境の保全に大きな効果をもたらしている。グリーン購入とは、財（商品）・サービスを購入する際に、環境を考慮して、必要性を熟慮して、環境への負荷ができるだけ少ないものを選択する購入行動である。
また、グリーン購入は、消費生活など購入者自身の活動を環境に配慮したものにするだけでなく、供給側の企業にも環境に対する負荷の少ない製品の開発を促すことで、経済活動主体全体の意識変革を実現する環境保全行動である5）。
例えば、グリーン購入の結果、�@塵等の廃棄物削減や省エネ等の環境負荷逓減効果、�Aコスト縮減効果とともに�B環境配慮型商品の普及を通じて、消費者及び企業の環境意識を高め、環境行動の推進に効果をもたらしている。　
　とくに、家計エコロジアンの商品選択及び購入行動の特性は、環境に配慮した意識を行動に転換させている点にある。また、日常の消費生活上の行動においてもエコロジアンとかエコロジストと呼ばれている消費者は、ミディアム・エコロジアン、ノン・エコロジアン等、エコロジアン・ランキングの下位にランクされているグループとの差が全体的に拡大する傾向にある6）。
　 また、その選択差は、往々にして、次節の表�Z−3に見られるように、「環境に優しそう」と考えて購買行動を行うかどうかの行動に顕著に現われてくるのである。
　 この点については、これまでに行われたいくつもの環境問題に関する消費者行動調査からも明かにされている。本稿では、エコダスの調査や内閣府がおこなった「循環社会の形成に関する世論調査」等の結果を考察することによっても明らかである。
　 例えば、家計「エコロジアン」の商品・サービスの選択行動では、そうでないエコロジアンでない下位グループの商品・サービスの選択行動に比較した場合、環境に配慮した行動、環境に優しい消費行動が優先されていることが特徴的に示されている。
　 かかる消費者の環境配慮行動、ないしは「環境調和型」の消費行動を商品・サ‐ビスの供給側である企業に対しても大きな影響を与えているものと考えられるのである。その意味において、グリーン購入の効果は、消費者行動と生産者行動における環境問題に対する環境配慮行動として両面効果を生み出しているといえるのである。

（注）

1）通商産業省（現経済産業省）編『地球再生14の提言』、1993年4月、37頁。
2）「グリーン購入」とは、環境に優しい、環境負荷の少ない商品・サービスを選択する行動である。
3）「囚人のジレンマ」とは、別々に収監された2人の囚人が、取り調べ官から犯罪の自白をすると罪を軽くするといわれた場合に、2人とも自白して、パレート非効率的なナッシュ均衡に落ち着くであろうという経済理論の例である。
4)織田博嗣/桜井仁（2002）「循環型社会形成に向けたグリーン購入促進のための視座」及び（その2）、SRIC REPORT、2002　Vol.7　NO.7及び UFJ　Institute REPORT 2002.6Vol.Vol. No.3　を参照。
5）平成１３年４月から、グリーン購入法（国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律） が施行された。この法律は、国等の機関にグリーン購入を義務づけるとともに、地方公共団体や事業者・国民にもグリーン購入に努めることを求めている。　　
6）本稿では「エコロジアン」という概念を「エコダス98調査」に依拠して用いているが、最近では広く利用されるようになった。その意味するところは「環境に優しい行動をとる人」である。

　４．消費者の環境配慮行動　

（２）消費者のパターンとグリーン購入の効果　
　
　1）消費者のグリーン購入：その2

　消費者が家計簿と向き合い支出の合理性ないしは効率的な家計設計を優先する場合には、自分だけは環境保全よりも「グリーン化非協力行動」を選択した方が得策である。　一方、すべての消費者がグリーン購入に協力する場合は、そうでない場合よりも、すなわち自分だけが「グリーン化非協力行動」をとる場合よりも、自分もグリーン購入に「協力する方」が「協力しない」場合よりも、環境改善にとって望ましい結果を得るであろう。
　ここでは、図�Z-5（図は、オートシャープで作成してありますが、ブログには貼り付けが出来ませんので割愛します）第�T象限(社会的便益 大)がそのことを示していると考えてよい。それに対応する第�V象限(非グリーン化（非協力型）)では、家計行動が「非グリーン購入」と「消極的グリーン購入」の組み合せを選択しているので、非グリーン化行動の状態にあるから、「環境の悪化」は避けられないことを示している。
　第�U象限(　社会的便益 小)は、環境の効率性を追求行動と、環境負荷を高めるような消費者行動を行うケースであり、後者への傾斜が大きいときには環境保全は「悪化」することになろう。　第�U象限に対応する第�W象限(社会的便益 小　)は、第�U象限ともに実際にも多く見られるケースである。
　今日、各種の調査からも明かであるように、地球温暖化等環境保全の問題に関心を持たない消費者は少ないであろう。しかし、自分の問題となると環境負荷の増大にも疎くなる。クルマ社会の現実は、そのことをはっきりと物語っている一つの事例である。
　ユーザー（消費者）がクルマを購入する場合を見ても、ユーザー（消費者）の目的に合った選択が行われ、環境に優しい（環境に配慮した）とか環境効率性の側面よりも、価格、利便性ないしは機能面に重点を置いた選択行動が優先しているケースの方が多いように推察される。
　われわれは、強制がなければ誰も進んで自分から余分な費用を払ってグリーン購入行動をすることはないであろう。なぜならば、地域の人々全員がグリーンを購入し、協力行動を行った場合の方が、地域の全員がグリーン購入を行わずに非協力行動をした場合と比較して社会的・個人的にも望ましいことを知っているからである。
　しかし、場合によっては、自分以外の地域の全員がグリーン購入を行わない非協力行動をすることがないとはいえない。
　その場合には、協力行動をとった人だけが大変なコストを負担しなくてはならないから、それならば初めからグリーン購入を行わない非協力行動を選択する方がコスト負担（個人的費用）を避けることができるという、いわゆる「囚人のジレンマ」3）という現象が消費者の環境配慮行動には内在している点も見逃してしまってはならないのである。
　最近では、「囚人のジレンマ」の理論を適用した環境配慮行動に関する研究も多く行われるようになった。その一つに、織田博嗣・桜井仁両氏による「循環型社会形成に向けたグリーン購入促進のための視座」4）等がある。